新型コロナウイルス感染拡大予防のため中止となった静岡の「ふじのくに⇄せかい演劇祭 2020」。この代替策として、4月25日よりオンライン企画「くものうえ⇅せかい演劇祭」が配信されている。本企画では、ロシア人演出家で映画監督のキリル・セレブレンニコフによる長編映画『The Student』を日本初公開。世界各地の国際映画祭で話題をさらった本作に注目だ。配信は5月5日〜6日。
全国を対象に、5月31日までの延長が決定した緊急事態宣言。これに伴い、美術館・博物館などの文化施設は今後どのような対応をしていくのだろうか？
群馬・前橋で江戸時代に創業し、約300年の歴史を持ちながらも2008年に廃業した白井屋旅館が「SHIROIYA HOTEL」として20年夏に復活する。設計は藤本壮介が手がけ、レアンドロ・エルリッヒが共用部分のアートワークを務めるなど、多彩な分野のつくり手が参加する。
メトロポリタン美術館は、同館が所蔵する日本の絵集650冊をオンラインで公開した。すべてのデータがダウンロードできる。
NPO法人芸術公社が、オンラインプラットフォーム「芸術公社チャンネル」を開設。トーク、シンポジウム、ワークショップなどをオンラインで配信する。
新型コロナウイルスの影響により、4月9日より休館が続いている埼玉・東松山の原爆の図丸木美術館。再開の見通しがつかない状況が続き、収入源の柱である入館料を失った同館が運営資金の寄付を募っている。
西村経済再生担当大臣は、5月3日の記者会見で美術館・博物館の再開について言及した。感染防止の対策を徹底したうえでの再開は可能との方向性を示している。
イギリスの市立博物館であるロンドン博物館は、新型コロナウイルスに関連する資料の収集を開始した。市民に対しても資料提供を呼びかけている。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い政府からの外出自粛要請が続くなか、閉館の危機にさらされている日本全国の小劇場を守るために「小劇場エイド基金」が設立された。
北京・798芸術区にあるユーレンス現代美術センター（UCCA）が5月21日に再開を決定。コロナ危機のなかで「アートとは何のためのものなのか」ということを問いかけるグループ展「Meditations in an Emergency」や、ロンドンのナショナル・ポートレート・ギャラリーとコラボレーションした「エリザベス・ペイトン展」が開催予定だ。
コーヒーやワインといった日常的な飲料を、染料や素材としてとらえ直すプロジェクトユニット「Hyle」。今回、フラワーデザイナー木野園子（qui no）とタッグを組み、ドライフラワーとコーヒー染めのリボンやキャンバスを合わせた平面作品とミニスワッグを制作した。各プロダクトは、ÉCRU. GINZAのオンラインストアから購入可能だ。
「一枚の絵の力」展が、アートECサイト「OIL by 美術手帖」で開催されている。16名のアーティストが参加し、売上の一部は東方文化支援財団を通じ、新型コロナウイルスで不自由な思いをしている人々に寄付される。会期は4月30日〜5月31日。
いま、世界の美術館のあいだで新たなプラットフォームとして注目を集めている、任天堂のゲーム「あつまれ どうぶつの森」。ここに、世界最大級の美術館であるメトロポリタン美術館が参戦した。
公益財団法人稲盛財団が、新型コロナウイルスの影響で公演などの中止・キャンセルを余儀なくされた実演芸術創造団体などに、総額3億円の支援策を実施することを発表した。
箱根のポーラ美術館が、場所を選ばず美術に親しめるオンラインコンテンツ「#おうちでポーラ美術館」を公式サイト上に開設した。このページでは、学芸員による展覧会や作品のガイドムービーや、幼児から大人まで楽しめる塗り絵などの幅広いコンテンツを紹介。新型コロナウイルス感染拡大による自粛期間中も、自宅から美術を楽しむことができる。
愛知県の大村知事は県独自の文化支援策として、個人10万円交付を含んだ6億円規模の施策を発表した。また、県立美術館の作品購入予算倍増についても言及している。
本来、3月21日に開館する予定だった京都市京セラ美術館が、さらに開館時期の延期を発表した。
臨時休館中の森美術館は、オンライン・プログラムとして同館サイト内に「Mori Art Museum Digital」を開設。期間限定プログラム 「Stay Home, Stay Creative, MAM@HOME」を公開した。
芸術⽂化活動の⽀援・調査を⾏うケイスリー株式会社の取締役・落合千華が発起人となり、新型コロナウイルス感染拡⼤による影響を受けた、創作・演奏等の表現活動や、その制作や技術等に関わるフリーランスのプロフェッショナルを応援するための公益基金「Arts United Fund」が5⽉1⽇に設⽴された。
京都府は、独自の文化支援策として、京都府文化活動継続支援補助金を制定。募集を開始した。また、文化芸術関係者相談窓口の開設も行っている。