東京から鳥取まで。行政によるアーティスト支援事業まとめ
新型コロナウイルス感染拡大防止のための緊急事態宣言が続くなか、地方自治体がそれぞれ独自の文化支援事業をスタートさせている。現時点で発表されている情報をまとめた(随時更新予定)。
新型コロナウイルス感染拡大防止のための緊急事態宣言が続くなか、地方自治体がそれぞれ独自の文化支援事業をスタートさせている。現時点で発表されている情報をまとめた(随時更新予定)。
東京都が発表した独自のアーティスト支援事業「アートにエールを!東京プロジェクト」。動画制作と発表でひとりあたり10万円を支援するというこの事業の妥当性は?
新型コロナウイルスの影響により、多くの大学でオンライン授業などが導入されている。とくに制作に必要な場所や施設を使うことができない芸大・美大の学生からも不満の声が相次ぎ、施設使用料の減免を求めるための署名活動も広まっている。
新型コロナウイルスの影響で世界各国の文化セクターが大きな影響を受けるなか、アート側からの支援も続々と始まりだしている。海外の事例を中心にまとめた。
全国の美術館・博物館では、臨時休館中も楽しめるオンラインコンテンツを発信中。今回はそのなかから、展覧会の会場風景やコレクションの紹介、パフォーマンスの記録、子供と一緒に楽しめる映像など、YouTubeで見られるものを中心に紹介する。
2019年末に中国湖北省武漢市で初めて検出された新型コロナウイルスによる感染症が、現在世界を席巻し大きな混乱をもたらしている。こうした状況下、アートが持つ役割とは何か? この危機から回復しつつある中国アート界の現状から紐解く。
多くの美術館・博物館が、新型コロナウイルス感染拡大を防止するために長期の臨時休館となっている。現時点では国内のミュージアムで感染者が出たという報道はないが、もし今後そのようなケースが発生した場合、ミュージアムはどのような対応を取ることが考えられるのか? 美術作品の保存・修復の専門家である東海大学情報技術センター(TRIC)講師・田口かおりに聞いた。
「カラー写真のパイオニア」として知られ、多くの人々を惹きつけてきた写真家のソール・ライター。その作品の多くが、ソール・ライター財団のウェブサイトでも見ることができるのをご存知だろうか?
およそ100年前に発生したパンデミック、スペイン風邪。その犠牲となり、2018年に没後100年を迎えたのが、画家エゴン・シーレだ。その作品を総覧できるウェブサイト「egonschieleonline.org」をご存知だろうか?(本稿は2018年の記事を改訂したものです)
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛要請の影響で、全国のアートスペースや映画館、ライブハウス、クラブが苦境に立たされている。こうした場所を存続させるためのクラウドファンディングが、現在多数募集中だ。
新型コロナウイルスの影響により世界各国で外出禁止令の発令が続々と出ているなか、自宅で世界の名画を再現するトレンド「#tussenkunstenquarantaine」がInstagramに誕生した。
新型コロナウイルスの影響で自宅で過ごす時間も多い昨今。そこで、この機会にぜひ読んでおきたい美術書10冊をピックアップ。比較的手に入りやすい2010年以降の本をセレクトしてお届けする。
政府や自治体による大規模イベント等の中止・延期等の要請や「不急不要」の外出自粛要請、そのような自粛を呼びかける報道等により、美術・演劇・音楽等、文化芸術活動を行うアーティストや関係者らがイベント中止等により損失を受けている。こうした損失は、法的に補償されるものなのか? 「自粛と給付」はセットかという問題について、文化芸術活動への助成に関する訴訟にも携わっている弁護士兼行政法研究者が解説する。
新型コロナウイルスの影響により、世界各国の文化セクターが大きな打撃を受けている。こうしたなか、文化政策に求められるものとは何か? フランス語圏ヨーロッパ・北米における現代舞台美術を専門とする早稲田大学教授・藤井慎太郎が、現状把握とともに提言する。
新型コロナウイルスの影響により、美術館の休館やアートイベントの中止・延期が相次ぎ、政府は不要不急の外出を控えるよう要請している。こうした状況のなかでも自宅でアートを楽しむことができる方法を、これまでウェブ版「美術手帖」に掲載した記事のなかからまとめて紹介する。
あいちトリエンナーレ2019内の一企画だった「表現の不自由展・その後」。そのなかで展示されたキム・ウンソン&キム・ソギョンによる《平和の少女像》は、同展展示中止へと発展するきっかけのひとつとなった。大きな分断を可視化させたとも言えるこの作品について、小田原のどかが日韓関係を振り返りながら考察する。
新型コロナウイルスの影響で多くの美術館・博物館が休館し、アートへのアクセスが制限されている。こうした状況に対するソリューションのひとつが、オンラインのアート・プラットフォームだ。
人間の知覚を問うインスタレーション作品のほか、環境問題についてのリサーチやプロジェクトで知られるオラファーは、いったいどのような人物なのか? オラファーの活動初期から親交を深め、その作品も所有するアートコレクター・宮津大輔がひも解く。
文化庁は宮田亮平長官名義で声明を発表。しかし、その中身に対して否定的な意見が目立つ結果となった。
アメリカ・ロサンゼルスのJ・ポール・ゲティ美術館の展覧会カタログ、ゲティ研究所・ゲティ保存修復研究所での研究成果報告や学術論文などを出版するゲティパブリケーションが、300冊以上のアート関連書籍をオンラインで無料公開している。ダウンロードも可能。