市場縮小が映し出す構造変化
アートワールドにとって、パンデミック後の数年間は市場の不安定さを浮き彫りにする激しい変化の連続だった。流通や価値形成を支えるネットワークそのものが変容を迫られるなかで、アートワールドそのものが大きく揺れ動いていると言えるだろう。その兆候は、低調なオークション結果やプライマリーでの売上の減少、そして相次ぐギャラリーの閉廊といったデータにも明確に表れている。
むろん、アートの売買動向が変化する背景には数多くの要因が存在する。国際的な紛争や政権交代を含む社会的・政治的な状況、それに伴う経済不安、世界的な物流・サプライチェーンの混乱、予測困難な関税政策の変動、さらには個々のコレクターや買い手の動機まで、多様な要素が市場に影響を及ぼしている。しかし、こうしたアートワールドの外的要因が存在するいっぽうで、近年の市場変化は、「規模の拡大こそが成功である」という前提のもとに築かれてきた構造が抱える、従来からの不安を改めて可視化している。このシステムを詳細に見ていくと、アートをますます商品化しながら、そのいっぽうで文化的資産としての価値を主張するという修辞的矛盾がもたらした結論が浮かび上がる。その影響は、とりわけ現代アートの領域において顕著である。
2026年の現在から振り返ると、22年に「パンデミック後の市場は安定化した」と見なされていた状況は長く続かなかった。23年には「市場がやや軟化している」というささやきが聞かれるようになり、その傾向は徐々に勢いを増していく。そして24年には、売上の落ち込みやオークション結果の悪化、アートフェアでの購買減少へと雪だるま式に拡大し、それと歩調を合わせるように、24年から25年にかけて相次ぐギャラリー閉廊という事態が生じた。
この変化を裏づけるデータとして挙げられるのが、アート・バーゼルとUBSによる毎年の「Art Market Report」である。パンデミックからの回復局面にあった2022年、世界のアート市場の売上高は678億ドルに達し、コロナ禍以前の水準を回復した。しかし翌23年には650億ドルへと落ち込み、24年にはさらに575億ドルまで縮小し、25年には596億ドルと、ようやく緩やかな回復傾向がみられたものの、23年から24年にかけての急激な市場縮小に比べれば、その回復はきわめて限定的であり、市場全体に広がった不安を払拭するには至らなかった。
アートの絶え間ない商品化は、作品を文化的価値を創出する存在というよりも、市場の要請に応えるための商品として位置づける方向へと押し進めてきた。本来、アート市場とは創造的な実践を育み、芸術家の制作活動を支え、そのキャリアを応援したいと考える買い手と作家を結びつけるための仕組みであった。しかし現在、そのシステムは大きく変質している。市場が拡大を続けるにつれ、アーティストは高度な専門性をもつ創作者というよりも、既存の市場、そして際限なく膨張し続ける市場を満たすための商品を生産する労働者として位置づけられるようになっている。
