拡大を前提としたシステムの限界
アートワールド──すなわち、アーティストとその作品を中心に据えながら、商業活動を通じて利益を生み出すビジネスと、その解釈を媒介する知の領域とからなる複合的なシステム──に対しては、アートの商品化、さらには企業化が加速度的に進んでいるという批判が繰り返し向けられてきた。アートを資産として捉えるならば、それを取り巻くネットワークは、作品を展示し、売買し、その価値を流通させるための仕組みとして機能している。
こうした商品化は、西洋資本主義のポスト工業化社会において進行したグローバル化と専門職化の流れと切り離して考えることはできない。美術館は多国籍企業のような組織へと変貌し、アートフェアは世界中の買い手へ商品を提示する巨大な市場となった。さらに、世界各地でビエンナーレが乱立することで、国境を飛び回るジェットセッター型のアートワールドが形成され、アートは収益を生み出す娯楽や観光資源として位置づけられるようになった。
しかしそのいっぽうで、アートは社会を映し出し、世界が抱える課題に向き合い、さらにはそれを是正し、人々を結びつける力を持つ文化的資産として語られてきた。つまり、アートは商品であると同時に公共的価値を担う存在でもある。この二重の役割こそが、現代アート市場が抱える大きな矛盾であり、認知的不協和を生み出しているのである。
この構造は、「Art Market Report」の推移にも表れている。2022年には、成長・売上・市場拡大を最優先する現在の現代アート市場の基盤が築かれつつあった。市場の最上位層では顧客基盤が大きく拡大しており、アート・バーゼルとUBSが実施した調査によれば、100万ドルを超える作品を購入したコレクターの割合は、21年の12パーセントから22年前半には23パーセントへとほぼ倍増している。こうした需要を背景に、ギャラリー側も拡大路線を取っり、年間売上1000万ドルを超える事業者の半数が新規採用を行うなど、市場全体に成長への強い期待が共有されていたことがうかがえる。
しかし、この状況は2025年には大きく様変わりする。コレクターの購買姿勢はより慎重になり、運営コストも平均で前年比5パーセント上昇した。その結果、多くのギャラリーはより慎重な経営判断を迫られることになった。2026年版「Art Market Report」によれば、25年には51軒のギャラリーが閉廊したいっぽう、新たに85軒が開廊した。現代アートを専門とするディーラーの売上はほぼ横ばいで推移し、ほかの分野と比較して成長率は低かった。また、コレクターはより実績のある作家や、歴史的に安定したカテゴリーへと関心を移していることが示された。
その傾向は価格帯別のデータにも表れている。22年には現代アートの平均売上は270万ドルだったが、25年には180万ドルまで落ち込んだ。いっぽうで、安全資産とみなされる戦後美術とオールドマスターは、それぞれ1210万ドル、980万ドルへと売上を伸ばしている。経済状況が厳しさを増すなかで、コレクターはより安定性が高いと考えられてきたカテゴリーへと資金を移し、現代アート市場から徐々に距離を置くようになっていった。
