英国の場合：真の所有者を守るnemo dat原則
英国は、日本とは正反対のアプローチを採る。基本原則は nemo dat quod non habet （自己の有しないものを与えることはできない）である。
Nemo dat 原則のもと、無権利者からの買主は、原則として売主が有していた以上の権原（title）を取得できない（＊12）。原則として真の所有者の権利が優先される。
なお、英国にはかつて公開市場（market overt）という重要な例外があった。公開された市場で慣行に従って善意で購入した買主は、たとえ売主が無権利者でも権原を取得できるとされていた（＊13）。しかし、この制度は盗品の流通を助長するとの批判を受け、1995年に廃止された（＊14）。現在の英国では、公開市場の例外は存在しない。
その結果、例えば、買主が善意・無過失で購入していても、作品が盗品であれば、真の所有者は返還を請求することができる。
香港の場合：英国法の流れを汲みつつ、公開市場を残した法域
香港も原則としては英国と同じ枠組みであり、nemo dat 原則を採用している（＊15）。
もっとも、香港の特徴は、公開市場の例外を現在も維持している点にある。すなわち、商品が市場の慣行に従って公開市場において販売されたときは、売主の権原に瑕疵又は欠缺があることについて善意（without notice）、無過失（good faith）であった場合、買主は当該商品について有効な権原を取得する（＊16）。つまり、香港では、売主が無権利者でも所有権を取得できる余地がある。何が「公開市場」に該当するかは個別判断であるが、伝統的にはオークションがその典型例とされてきた。
国際的なアート市場の主要拠点であるロンドンと香港は、いずれも nemo dat 原則を採用しつつも、買主保護の幅という点では違いが残っている。
おわりに
アート取引の現場では、作品の来歴（provenance）の確認が極めて重要である。日本では即時取得の余地があるとはいえ、「過失」の認定は個別の事実関係によるところが大きい。
英国では、買主に落ち度がなくとも、真の所有者の請求が基本的には優先される。他方で、香港の公開市場の例外は、形式的には買主に有利な余地を残すものの、実際の射程は判例上必ずしも明確ではなく、これに過度に依拠して来歴調査を省略するのは現実的ではない。むしろ、来歴調査の重要性は法域を問わず高まっているといえるだろう。
＊12──Sale of Goods Act 1979, s.21(1). 例外として、禁反言（estoppel）、商業代理人（mercantile agent）からの取引、取消可能な権原に基づく販売などがある。
＊13──Sale of Goods Act 1979, s.22(1).
＊14──Sale of Goods (Amendment) Act 1994.
＊15──Sale of Goods Ordinance (Cap. 26), s.23.
＊16──Sale of Goods Ordinance (Cap. 26), s.24は、「商品が市場の慣行に従って公開市場において販売されたときは、売主の権原に瑕疵又は欠缺があることについて善意で、無過失であった場合、買主は当該商品について有効な権原を取得する」と規定する。
