世界経済フォーラム（WEF）が12月17日、2019年の「ジェンダー・ギャップ指数」を発表した。調査対象153ヶ国中、日本は過去最低となる121位を記録。前年の110位からさらにランクを落とし、中国（106位）や韓国（108位）などのアジア主要国と比較しても低い水準となっている。
このジェンダー・ギャップは、美術界にとっても他人事ではない。美術手帖では2019年6月より、このジェンダー・ギャップに端を発した企画「ジェンダーフリーは可能か？」をスタート。日本の美術界におけるジェンダーバランスを取り巻くデータや歴史を整理し、インタビューや論考を通して、「ジェンダーフリー（固定的な性別による役割分担にとらわれず、男女が平等に、自らの能力を生かして自由に行動・生活できること）」のための展望を示してしてきた。
そんななか、ここではとくに日本の美術館のジェンダー・ギャップに注目したい。
美術手帖は19年2月に全国の美術館55館（国公立、私立、独立行政法人）にアンケートを実施。館長、学芸員、総務課職員の男女比を集計した。
顕著なのは、学芸員と館長の男女差だ。学芸員では女性74％：男性26％なのに対し、館長となると女性16%：男性84%と数字が逆転する。この数字について、東京大学情報学環特任准教授・竹田恵子は「統計データから見る日本美術界のジェンダーアンバランス。シリーズ：ジェンダーフリーは可能か？（1）」のなかで、次のように指摘している。
全国的な現象であるが、末端には女性比率が大きく、地位が高くなると男性比率が大きくなる傾向が表れている。比較対象として十分ではないが、日本の主要企業におけるCEOの女性比率は、5パーセント以下である 。しかし、学芸員の女性割合の大きさを考えれば、館長クラスのジェンダー比率も再考すべきであろう。ここにも、女性のキャリア形成をめぐる障壁が存在することが指摘できる。
この傾向がすぐに変わることは予想できないが、その兆しとして注目すべきものはある。その一例が、女性の新館長森美術館の新館長に片岡真実が就任することだろう。
片岡は同館副館長兼チーフ・キュレーターを経て、2020年1月1日に館長に就任する。就任にあたって片岡は同館の今後の指針として「地域コミュニティとのつながりの強化」「ダイバーシティの強化」「実体験の重要視」を掲げており、秋には「アナザーエナジー展：創造しつづける女性アーティスト（仮題）」（10月1日〜2021年1月3日）を開催する。
同じく六本木の国立新美術館では、逢坂恵理子が10月1日付ですでに新館長に就任。現在は横浜美術館館長と兼務だが、2020年4月からは国立新美術館の専任館長となる。加えて、20年に開館するアーティゾン美術館では笠原美智子が副館長を務めるなど、新たな動きも見えている。
こうした美術館を震源地に、美術館業界全体に構造変化は起こるのか。日本全国の美術館394館（国立10館、公立249館、私立135館）が加盟する全国美術館会議は毎年「会員名簿」を更新しているが、様々な統計データを出すことにも期待したい。
