NEWS / HEADLINE - 2019.8.22

文化庁、現代美術の振興施策に関するシンポ「グローバル化する美術界と『日本』:現状と未来への展望」を開催

文化庁は9月11日、現代アートの振興施策に関するシンポジウム「グローバル化する美術界と『日本』:現状と未来への展望」を国立新美術館講堂で開催する。森美術館副館長・片岡真実をはじめ、複数の美術関係者が登壇予定。

 

文化庁外観

 文化庁は、現代美術の振興施策に関するシンポジウム「グローバル化する美術界と『日本』:現状と未来への展望」を9月11日に開催する。

 プログラムは「文化庁アートプラットフォーム事業について」と題されたプレゼンテーション、ゲストプレゼンテーション、そしてパネルディスカッションで構成。

 ここでいう「文化庁アートプラットフォーム事業」とは、日本における現代美術の持続的発展を目指し、現代美術関係者の意見を幅広く集約し、日本人および日本で活動する作家の国際的な評価を高めていくための取り組みなどを推進するもの。ステアリングコミッティーとして「日本現代アート委員会」が設置されており、専門家ネットワークの構築や、戦後日本美術に関する重要テキストの翻訳・海外発信、全国の美術館を横断した作品情報のデータベース構築などを目指している。

 本シンポジウムでは、この「文化庁アートプラットフォーム事業」が果たすべき役割をテーマに、「なぜ日本において現代アートのプラットフォーム形成が必要なのか」「そのために何をすべきなのか」などについて議論を深めることを試みるという。

 登壇者は片岡真実(森美術館副館長兼チーフキュレーター/日本現代アート委員会座長)、林道郎(美術評論家/上智大学国際教養学部教授/日本現代アート委員会副座長)片山真理、久門剛史(ともにヴェネチア・ビエンナーレ2019企画展招へい作家)、石井孝之(タカ・イシイギャラリー代表/日本芸術写真協会代表理事)、田口美和(タグチ・アートコレクション)。