文化庁が8月から行っている連続ウェビナー「『コロナ以降』の現代アートとそのエコロジー」。その第3回として、「『コロナ以降』の展覧会づくりとは？」が国立新美術館を会場に、オンライン配信にて行われた。
新型コロナウイルスのパンデミック以降、多くの美術館は長い休館を経験し、再開以降も入場制限や展覧会スケジュールの変更など大きな影響を受け続けている。そのようななか、おもにマスコミと巨大美術館が展覧会をともに行う「共催展（ブロックバスター）」における「展覧会づくり」はどうあるべきなのか、というのがこのウェビナーの主題だ。
登壇者は、原田真由美（読売新聞西部本社事業推進室長）、村田大輔（カンザス大学美術史学部博士課程）、横山由季子（金沢21世紀美術館学芸員）。モデレーターは成相肇（東京ステーションギャラリー学芸員／日本現代アート委員会委員）が務めた。
新型コロナ以降、美術館は以前のように制限なく来館者を迎えることはできず、既存の収益構造に大きな影響がでている。成相は、「もとに戻ることはないのではないかということが前提」としながら、現状について「模索的な状況が続いているが、これまでの運営手法が再考され、変わるチャンスでもある」と語る。
展覧会は「量から質へ」
美術館とマスコミの共催展は、キュレーションを美術館が、実務のほとんどと経費をメディアが負担する、という独特の構造だ。「ロンドン・ナショナル・ギャラリー展」（2020）をはじめ、読売新聞社が共催する展覧会（ブロックバスター）に30年余にわたり携わってきた原田は、出品作作品確保の世界的な競争の激化や、保険・輸送量の増によって企画展の経費は増大するいっぽうであると指摘。現在は、そうした状況に新型コロナが追い打ちをかけたかたちとなっている。
現在、予約制の共催展では2000円台を超える観覧料を設定する美術館もあるが、これはコスト増大に加え、「三密を回避することによって、ひとりあたりの観覧料を上げざるをえない」という実情があると訴える（「ロンドン・ナショナル・ギャラリー展」では入館者数を通常の3分の1程度の人数に制限したという）。予約制は一時的なものではなく、「大都市圏では定着するのではないか」というのが原田の見立てだ。
また、展覧会全体の枠組みとしては、「今後は量から質へとシフトしていく」と予想する。「いままでのやり方はサステイナブルではないという現場の実感がある。人材の育成、テクノロジーの導入が必要」としたうえで、政府による「美術品損害の補償制度」のさらなる制度整備などを求めた。
「美術館は公共性を重んじる場所」
いっぽう、国立新美術館を経て、現在は金沢21世紀美術館で学芸員を務める横山は、自身が共催展に携わってきた経験をもとに、「マスコミは収益性を確保しなくてはいけないが、美術館は公共性を重んじる場所」という、ある種の歪みを指摘する。「マスコミが収支のリスク負うシステムは限界なのではないか。学芸員の調査・研究を反映した展覧会実現させるため、館内に予算を把握するマネジメントの部署を設け、事業費確保する制度設計が必要」。
また入館料の値上げなどによって、社会的・経済的に弱い立場にある人々が来館する機会を失わないためのセーフティネットが必要だと訴える。「近代の制度である美術館を未来まで持続すると考えたとき、基準となるのは芸術作品を万人に開くという理念だ」。
何を変えていくべきなのか？
増大するコストと増えない予算、そして予期できない新型コロナなど、共催展をめぐる状況は厳しさを増すばかりだ。そうしたなかで、美術館やマスメディアは何を変えていくべきなのか？
横山は「ブロックバスターであれ自主企画であれ、広報のありかたを考えなくていはいけない。展覧会の貴重性（『世界初』『〇〇年ぶり』など）をアピールするものが多いが、別の価値を見出し伝える広報が必要なのではないか」と主張する。
今年、クレア・ビショップの『ラディカル・ミュゼオロジー』の翻訳も手がけた村田は、美術館のコレクションについて言及し、美術館も市民の側も「共有財産」として認識することが必要なのではないかと話す。
また構造的な問題についても再考されるタイミングなのかもしれない。成相は博物館法について、「博物館法においてミュージアムは非営利とされている（編集部注：第二十三条「公立博物館は、入館料その他博物館資料の利用に対する対価を徴収してはならない。但し、博物館の維持運営のためにやむを得ない事情のある場合は、必要な対価を徴収することができる。」）のに営利活動が包み込まれている」と指摘。これに対し、原田は「制度が現実に即していないのではないか」とも語る。
日本の大型展覧会は、強大なメディアと巨大美術館がタッグを組むことで実現されてきたことは間違いなく、その功績は大きい。しかし新型コロナでその構造が大きく揺らぐなか、とくに公立美術館の姿はどうあるべきなのか。文化予算を握る行政も交えた継続的な議論が求められる。
