「映画の経済」回復目指す「仮設の映画館」。シアター・イメージフォーラムや岩波ホールなどが参加

　新型コロナウイルスで大きな打撃を受けている映画界。映画館は休業を余儀なくされ、その影響は映画関係者や配給会社などにもおよんでいる。そんななか、新たな試みとなる「仮設の映画館」が4月25日にオープンする。

 「仮設の映画館」は、『精神０』の公開（5月2日）を控える映画監督・想田和弘と配給会社東風が発案したもの。シアター・イメージフォーラムやユーロスペース 、ポレポレ東中野、岩波ホール、京都シネマ、出町座など、賛同した全国各地の劇場が参加し、作品をオンライン上映する。

　特徴的なのはそのシステムだ。観客は、どの映画館で作品を鑑賞するのかを選択。その鑑賞料金は「本物の映画館」の興行収入と同じく、劇場と配給で5:5で分配。さらに配給会社と製作者とで分配される。上映を予定していた劇場が休映・休館した場合も「仮設の映画館」では続映し、その収益の分配の対象となるという。

　背景にあるのは、新型コロナウイルスの脅威によって停滞している「映画の経済」の回復だ。東風は「いずれは劇場だけでなく配給会社も製作者も閉館や廃業ということになりかねません」としており、現状に強い危機感を示す。

　上映の皮切りとなるのは、3月21日よりユーロスペースなどで劇場公開されていた『春を告げる町』。外出自粛の終わりが見えないなか、新たなビジネスモデルを築こうとする映画界の試みに注目したい。