between the artsがアートコレクターの実態調査を発表。作家からの直接購入やコロナ禍による購入機運の高まりが顕著に

　アート管理のサブスクリプションサービス「美術倉庫」をはじめ、アート領域で様々なDX推進事業を手掛ける株式会社between the artsが、2019年から現在までにアート作品の購入経験があるアートコレクター435名を対象にした実態調査を実施し、その結果を公開した。

　調査対象は20歳以上の男女で、2019年1月から現在までに累計5万円以上の「アート作品」の購入経験があるコレクター。いずれの質問も複数回答が可能となっている。

　アート作品の購入先としては、調査対象のうち41.8パーセントのコレクターが「ギャラリー・画廊」を挙げた。いっぽうで、近年盛んになったアート作品をあつかう「アート作品のECサイト」からの購入も37.0パーセントと次点を記録した。

　注目したいのは、調査対象のうち31.3パーセントが「作家から直接購入」と回答した点だ。Instagramを始めとするSNSで自身の作品情報を発信する作家が増えたことで、オンラインで直接やり取りをしつつ作品の購入にいたるケースが多くなっていることがうかがえる。

 「アート作品購入のきっかけ」については、「インテリアとしての充実のため」が46.7パーセントともっとも多かった。自宅の引っ越しや新築、リフォームなどを作品購入の契機とするコレクターは多く、こうした実情を反映した結果といえる。いっぽうで、約25パーセントが投資や資産形成を目的としていると回答した。

　コロナ禍がアート作品の購入の後押しとなったかについては、8割近くのコレクターが「はい」または「どちらかというと当てはまる」と回答。自宅で過ごす時間が増えてアート作品による充足を求めたり、コロナ前は旅行等に使っていた費用をアート作品の購入にあてるといった、コロナ以降の志向の変化を反映したといえるだろう。

　アート購入の原資については、対象コレクターの半数近くが「給与」や「貯蓄」と回答。いっぽうで「資産運用益」（37.0パーセント）や「資産売却益」（27.1パーセント）など、アセットマネジメントによってアート購入につなげるコレクターや、「生前贈与」（23.9パーセント）を活用する向きも見られた。

　最後に「作品購入後に悩むこと」については「自宅での保管スペースがない」（30.8パーセント）や、「現在の資産価値が分からない」（29.4パーセント）などが多い。また、「周りにお披露目する機会がない」（28.3パーセント）との回答も一定数あったことから。「自身のコレクションを見てもらいたい」というニーズも高いことがわかった。