拍手に包まれた会期最終日

　8月1日に開幕した「あいちトリエンナーレ2019」が、10月14日で75日の会期を終えた。入場者数は65万人以上で、あいちトリエンナーレ史上最高を記録したという。

　あいちトリエンナーレ2019では、開幕まもない8月3日に愛知芸術文化センターで展示されていた「表現の不自由展・その後」が展示中止となり、それ以降海外作家たちを中心にした展示中止・変更が起こった。また、参加アーティストのなかから「ReFreedom_Aichi」や「サナトリウム」「多賀宮」といった様々なプロジェクトが生まれたことも印象深い。

　不自由展そのものは10月8日に再開。それにあわせてすべての展示が開幕当初の姿に戻ったことで、閉幕を前にして再び大きな注目を集めたあいちトリエンナーレ。最終日となった14日には、愛知芸術文化センターで芸術監督・津田大介や大村秀章愛知県知事をはじめ、キュレーターや参加作家らが最後の来館者を見送り、大きな拍手が起こる場面も見られた。

　この日の閉幕後、トリエンナーレ実行委員会会長を務めた大村知事と津田大介芸術監督がそれぞれ記者会見に応じ、心境を語った。

　大村知事は今回のトリエンナーレを「様々な課題・難題が降りかかってくる75日間だった」としながら、「応援していただいた皆様に感謝。中止に追い込まれた展示が全面再開した例は世界でもない。漕ぎ着けたのは関係者すべての思いがひとつになった成果ではないか」と振り返る。

　トリエンナーレでは、不自由展をめぐる一連の動きを踏まえ、「芸術の自由」を盛り込んだ「あいち宣言（プロトコル）」を取りまとめる予定だ。すでに宣言草案は会長宛てに送付されている。大村知事は「あいちトリエンナーレのあり方検討委員会」にワーキング・グループつくり、そして作家やキュレーター、有識者を交えながら完成させたいという意向を明らかにした。また、「今回の様々な成果や反省を糧に、2022年に向けて取り組んでいきたい」として、3年後の次回展への意欲を早くもにじませた。

　いっぽう、開幕当初から一貫して不自由展に反対し、8日の不自由展再開初日には県の所有地である愛知芸術文化センター敷地内で数分間の抗議活動を行った河村たかし名古屋市長については、「大いに反省していただきたい」と強く批判。「一番許せないのは、彼の行動で県職員が危険にさらされたこと。公権力者が先頭を切って展覧会を潰そうというのはとんでもない話。反省では済まない」と語気を荒げた。

　またあいちトリエンナーレ2019に対しては、文化庁が補助金を不交付とする事態が発生し、未だ終結は見えていない。これに対して大村知事は、手順を踏んで対応していく考えを示している。

2022年も支援したい

　津田芸術監督は、サナトリウムや多賀宮などのアーティスト・ラン・スペースが生まれたこと、アーティストたちが次々にステートメントを出したことなどを踏まえ、「開幕時と同じかたちかそれ以上に豊かになり、締めくくりを迎えられたことを喜ばしく思う」とコメント。

「表現の不自由展・その後」の展示再開については、「（見られない期間が長く）お客様に対しては申し訳ない思いがあると同時に、目まぐるしくかたちが変わっていったトリエンナーレの姿を追いかけたいという方がリピーターになっていただいた。こういうことも含めて印象的だった」と語る。「通常、こういう芸術祭で一度中止されたものが復活することは例がないと言われている。再開したことで表現の自由、文化行政など幅広いことを議論するきっかけになった」。

「大きくマイナスになっていたものをプラスマイナスゼロに戻すことを目標にしていた」という津田。今回のトリエンナーレを受け、「レガシーを残したままで次のトリエンナーレが開催できるところまでいけば、プラスにできる」「アーティストやボランティアの人たちに大きな借りをつくってしまった。2022年も裏側のサポーターとして支援していきたい」と、今後のあいちトリエンナーレへのコミットメントについても言及した。

　あいちトリエンナーレ2019は、「表現の自由」をめぐる議論や、文化行政のあり方、芸術と文化行政との距離感、芸術祭のガバナンスなど、今後の国際展・芸術祭にも関わる課題を浮き彫りにした。トリエンナーレのレガシーになりうる「あいち宣言」がどのようなかたちとして世に出るかが、これからの大きなポイントとなるだろう。

あいちトリエンナーレ2019が閉幕。65万人以上で過去最高の入場者数を記録